はじめに
今回の話題は「ワシントン会議」ですが、会議がまさにその後の歴史を変えた、つまり“歴史的岐路”となったことを強調して上記のような表題にしてみました。しかし、後々に歴史を振り返ってみて初めて“歴史的岐路”だったことがわかるわけで、本会議に参加した全権代表や当時の為政者たちは、“その後の歴史がどう動くか”について暗中模索の中で難しい判断を強いられたのだと思います。
さて自衛隊の各指揮官は、任務遂行のための「状況判断」が必要とされ、その判断に基づいて「計画」や「命令」を具体化して各種任務を遂行します。そのため、指揮官として、直面している“あらゆる状況”を的確に分析し、正しい決心（決断）ができる能力を向上するため常に鍛錬します。
幹部自衛官はまた、指揮官を補佐する幕僚（スタッフ）としての効果的な補佐要領について幾度となく教育・訓練を受けます。各指揮官には“個性”がありますので、決心も“個性”に左右される場合がありますが、幕僚は、個性を廃して“（軍事的）合理性を最大限に追求”した結論（判断）を導き、指揮官と相対（あいたい）します。
政治や外交も正しい決心を導くプロセスは同じと思うのですが、戦前の我が国の政治や外交を振り返る時、このような“手順”をしっかり踏まず、いわゆる“指揮官の個性”が優先されたような結論で対処したと考えられる「事象」にしばしば出くわします。
前回の「パリ会議」同様、「ワシントン会議」においても、“経験豊富な欧米列国”との差異なのかも知れませんが、結果としてその“未熟さ”が仇（あだ）となって、我が国にとっての“歴史的岐路”となってしまったものと考えます。それらを少し詳しく振り返ってみましょう。
「日英同盟」の破棄
ハーディング大統領は、大統領に就任するや早速、パリ会議で議題にならなかった太平洋・極東問題、そして軍縮交渉のための「ワシントン会議」を日・英・仏・伊・中の５か国に呼びかけました。「国際連盟」未加入の米国が、国際社会の“実質的な舵取り”を始めたのでした。
大統領は、中国における日本や欧州列国の既得権を排して「機会均等」を得ようとする思惑から、“軍縮”を求める国際世論の後押しを利用したといわれますが、特に、第１次世界大戦に勝利したとは言え、経済の痛手から窮乏のドン底にあえいでいたイギリスが強く働きかけたようです。
イギリスは、７つの海を支配した海軍の“世界一”の座をアメリカに奪われることを覚悟しつつ、「大規模な軍備を行なうことは、必ずやあらゆる国々を貧困と破局へ導くことになろう」（ロイド・ジョージ首相）と大戦後の平和待望論を利用して軍縮機運を盛り上げたのでした。
我が国は立憲政友会の原敬内閣時代であり、海軍念願の「八八艦隊」の建設予算が認められた直後でありましたが、大戦後の不況が我が国も直撃して株や商品の相場が大暴落したこともあって“渡りに船”とばかり会議参加を回答、全権主席の加藤友三郎海軍大臣ほか、駐米大使の幣原喜重郎や貴族院議長の徳川家達らを全権大使として派遣しました。
そのイギリスがアメリカを動かした“最後の切り札”こそが、間もなく満期を迎える「日英同盟」だったのです。「日英同盟」は、１９０２（明治３５）年に結ばれて以来、日本外交の基軸となり、日露戦争の勝利も第１次世界大戦の連合国側参戦もその恩恵を受けた結果でした。前に、“「日英同盟」が破棄に至った責任は日本にもある”と解説しましたが、破棄の要因は次の４つに集約されるといわれます。
第１に、「連盟規約」第２０条「本規約の条項と両立せざる連盟加盟国相互間の義務や了解が各自国の関する限り総て本条約により廃棄せられるべきもの」とする規約への抵触です。この結果、「日英同盟」は、両国にとって政治問題化していたのでした。
第２に、アメリカが覇権を獲得するため、対日警戒感の延長として、目ざわりだった「日英同盟」の破棄を狙っていたことです。イギリスに（破棄に向けて）圧力をかけたともいわれます。
第３に、（前に取り上げましたように）イギリス内部の「日英同盟」更新への反対論です。背景に、日本が中国に勢力を伸ばし、日英の利害対立が生じる可能性があったことと、アメリカに莫大な借款を負っているなど米英関係の重要性が増してきたことがありました。
しかしてその実情は、大英帝国内では、豪州・ニュージーランドは同盟存続、カナダは同盟継続反対、南アフリカは同盟に寄らないウィルソン主義を主張した中にあって、英国の主要閣僚、陸海軍大臣や参謀総長まですべて同盟継続派で、日本が同盟堅持を言えば、英国は自分から廃棄を言い出せる状況ではなかったといわれます。
第４に、日本の外交姿勢の変化です。当時の立憲政友会の原敬および高橋是清内閣は、イギリスの国際的地位の低下に伴い、対英協調よりも“対米協調路線”をとっていました。積極的に「日英同盟」を破棄しようとの意思ではなかったようですが、同盟継続の強い意志を欠いていたのです。
これらの背景にはまた、「日英同盟」締結する直接の原因となったロシア帝国が滅亡して、同盟の存在意義そのものが消滅したこともあります。この時点ではまだ、ロシア帝国に勝る共産主義国家・ソビエトの“強大な脅威”を見抜けなかったのでした。
そして、会議の冒頭から、“第１次世界大戦とロシア革命によって、アジア・太平洋地域に変化が生じた”として、大戦の戦勝国である米・英・仏・日によって、各国が持つ太平洋方面の属地や領土権益の相互尊重、それに起因する国際問題の平和的処理の仕方が協議され、１９２１（大正１０）年１２月、「４か国条約」として調印され、「日英同盟」は破棄されました。
同盟破棄は、最終的には弊原喜重郎の決断だったといわれます。英国側の“迷い”を断ち切ったのでした。幣原は、その剛毅不屈な精神をもって、その後の我が国の外交史の中で“協調外交”を貫くことで有名になりますが、旧来の同盟による“勢力均衡”という習慣と決別し、駐米大使の地位にありながら“異質な米国”の本質を見抜けないまま、信念を持って当時の米国の理想主義的な原則に同調したのでした。
まさに幣原の“個性”が優先された結果だったのですが、幣原のみに責任を負わせるのは酷でしょう。当時の新聞なども「４カ国条約」締結を大歓迎したのでした。
海軍軍縮―主力艦米国の６割に―
「ワシントン会議」のもう一つのテーマは、海軍軍縮でした。会議に臨むに際して、海軍は「対米７割」を基本方針としていましたが、全権主席の加藤友三郎は、当初からその必要性に疑問を呈するとともに、「八八艦隊」の整備と維持に膨大な経費を必要とすることから、「対米７割」には柔軟性を保持していたようです。
加藤を信頼して送り出した原敬は、その２０日後の１１月４日、東京駅で１９歳の少年に暗殺されてしまったことはすでに述べましたが、本事件は、現職の首相がテロリストの手にかかって非業の死を遂げるという憲政史上初めての出来事でした。しかし、後継首相の高橋是清が｢外交方針は不変｣としたため、加藤は、当初の方針どおり対応しました。
しかし、実際に｢米：英：日が５：５：３｣と発表されると、多くの国民の「１等国、５大国の自負心を傷つけられた」との批判の前に腰砕けそうなった高橋内閣に対して、加藤は職を辞する覚悟で説き伏せ、最終的に、米英：日：仏伊を５：３：１．７５、つまり対米英６割に相当する主力艦（戦艦と航空母艦）の保有量３１万６千トンで決着し、１９２２（大正11）年２月６日、海軍軍縮条約に調印しました。
加藤友三郎の主席随員として、のちに“艦隊派”の総帥になる加藤寛治中将も参加しており、加藤友三郎と激しく対立していましたが、この段階では海軍の統制がとれていたことは付記しておきましょう。
「ワシントン体制」の成立・遵守
１９２２（大正１１）年２月６日当日、前記４カ国に加え、オランダ、イタリア、ベルギー、ポルトガルを加えた９カ国により、中国の門戸開放・機会均等・主権尊重の原則を包括した「９カ国条約」も調印され、その結果、“中国大陸における日本の特殊権益を認めた”「石井・ランシング協定」も解消されました。我が国は中国と「山東還付条約」も締結し（同年２月４日）、山東省の権益の多くを返還しました。これについても幣原が途中から本件交渉に参加し、条約締結に導いたとして米国や中国から大賛辞が贈られます。
「ワシントン会議」で締結された「４カ国条約」「９カ国条約」そして「ワシントン軍縮条約」を基礎とする体制は、アジア・太平洋地域の国際秩序維持のための「ワシントン体制」と呼称され、１９３４（昭和９）年ごろまで続きます。
この間の我が国の外交は、上記の弊原喜重郎による「協調外交」を貫きましたが、その後の歴史から見ればそれは失敗に終わりました。同様に、フランスもまたドイツの報復を恐れて、米国や英国と同盟を希望しましたが、英・仏・独・伊による「ロカルノ条約」の締結を余儀なくされました。これも何の役にも立ちませんでした。
アメリカの対日警戒感はこれにとどまらず、やがて「排日移民法」（１９２４〔大正１３〕年）につながっていくばかりか、中国の“国権回復運動”に同情的になっていきます。こうして、“アメリカの覇権意識と我が国の大陸政策が真っ向から対立”し始め、「激動の昭和」の“芽”が出始めたのでした。
（以下次号）
（むなかた・ひさお）
（令和元年（2019年）８月１日配信）
著者略歴
宗像久男（むなかた ひさお）１９５１年、福島県生まれ。１９７４年、防衛大学校卒業後、陸上自衛隊入隊。１９７８年、米国コロラド大学航空宇宙工学修士課程卒。 陸上自衛隊の第８高射特科群長、北部方面総監部幕僚副長、第１高射特科団長、陸上幕僚監部防衛部長、第６師団長、陸上幕僚副長、東北方面総監等を経て２００９年、陸上自衛隊を退職（陸将）。 ２０１８年４月より至誠館大学非常勤講師。『正論』などに投稿多数。
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- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「米国の「日本研究」とその影響」 （令和二年（２０２０年）５月２１日配信）です。
- 「ＷＧＩＰ」の目的と手段
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「ＷＧＩＰ」の目的と手段」 （令和二年（２０２０年）５月２８日配信）です。
- 「日本国憲法」の制定経緯
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「日本国憲法」の制定経緯」 （令和二年（２０２０年）６月４日配信）です。
- 「日本国憲法」の意義と「憲法学の病」
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「日本国憲法」の意義と「憲法学の病」」 （令和二年（２０２０年）６月１１日配信）です。
- 「３Ｒ・５Ｄ・３Ｓ政策」と「東京裁判」
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「３Ｒ・５Ｄ・３Ｓ政策」と「東京裁判」」 （令和二年（２０２０年）６月１８日配信）です。
- 占領期初期の欧州および周辺情勢
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「占領期初期の欧州および周辺情勢」 （令和二年（２０２０年）６月２５日配信）です。
- 情勢変化に伴う占領政策の変容
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「情勢変化に伴う占領政策の変容」 （令和二年（２０２０年）７月２日配信）です。
- 「東京裁判」の結果と評価
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「東京裁判」の結果と評価」 （令和二年（２０２０年）７月９日配信）です。
- 我が国の安全保障政策をめぐる議論
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「我が国の安全保障政策をめぐる議論」 （令和二年（２０２０年）７月１６日配信）です。
- 変容する国内情勢と「朝鮮戦争」前夜
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「変容する国内情勢と「朝鮮戦争」前夜」 （令和二年（２０２０年）７月２３日配信）です。
- 「朝鮮戦争」の経緯と我が国に与えた影響
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「朝鮮戦争」の経緯と我が国に与えた影響」 （令和二年（２０２０年）７月３０日配信）です。
- 「マッカーサー証言」の意味するもの
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「マッカーサー証言」の意味するもの」 （令和二年（２０２０年）８月６日配信）です。
- 「サンフランシスコ講和条約」締結への道程
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「サンフランシスコ講和条約」締結への道程」 （令和二年（２０２０年）８月２０日配信）です。
- 「サンフランシスコ講和条約」締結と主権回復
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「サンフランシスコ講和条約」締結と主権回復」 （令和二年（２０２０年）８月２７日配信）です。
- 「大東亜戦争」の総括（その１）
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括（その１）」 （令和二年（２０２０年）９月３日配信）です。
- 「大東亜戦争」の総括（その２）
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括（その２）」 （令和二年（２０２０年）９月１０日配信）です。
- 「大東亜戦争」の総括（その３）
- 「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括（その３）」 （令和二年（２０２０年）９月１７日配信）です。
