日米戦争への道程（その３）

最新作を読みたい方はこちらでご登録ください（無料）
　　　　↓↓↓↓

メルマガ購読・解除

はじめに（「状況戦術」について）

　現役時代、戦略や戦術教育において、“最も戒めるべきこと”として「状況戦術に陥るな」と何度も教わりました。一般の方には聞きなれない言葉だと思いますが、「状況戦術」とは、言うなれば、“自分の確固たる意思（戦略や戦術）を持たないで、周りの情勢や状況に振り回されて受動に陥ったまま作戦を遂行すること”です。

　言葉を換えれば、「将来の情勢を的確に見積り、我が意思を確固たるものにして主動的に作戦を遂行する」ことが重要であり、この考え自体は、東西を問わず、戦略や戦術を司る者にとって“普遍の真理”と考えますが、実際にそれができず、戒（いまし）めの事例として使われるのが、国内では、まさに支那事変から日米戦争に至る一連の状況判断でした。

当時、刻々変化する欧州や中国の情勢に応じて名前を覚えきれないほど様々な対処計画を作り、情勢の変化ですぐ使い物にならなくなり、また修正してだんだん深みにハマって行きます。

その後の歴史の動きがわかった後から振り返り、「何が正しい判断で、何を失敗したのか」などと指摘するのは簡単です。しかし、あの当時の我が国の立場に立ってよくよく周りを見渡してみると、欧州戦場の千変万化する状況や米国の態度の変化などの情勢の一寸先を読み切ることは、何人をもってしてもおよそ不可能だったのではないでしょうか。だからこそ国論が割れたのでした。

よく指摘されるように、明治以降、ようやく欧米諸国と肩を並べた我が国の「経験不足」と言えばそれまでですが、上記の視点を欠いた、“したり顔”の昭和史研究家などの表面をなぞるような指摘や批評には、それぞれの歴史観も透けて見えてどうしても違和感を持ってしまいます。

無責任な言い方もしれませんが、人間の一生に運命があるように、その良し悪しは別にして、「国家にも避けられない運命がある」と私は思うことにしています。

本メルマガでも、我が国が置かれた立場、特にその「時点」に立って、史実を振り返ろうといつも努めておりますが、その視点が読者に伝わることを祈りつつ、先を急ぎます。

ヒトラーのイギリス侵攻延期決定

前回、「欧州情勢は、陸軍が期待したようには進展しなかった」と結びました。フランスを占領してからフランスの空港使用が可能となったドイツは、１９４０（昭和１５）年７月中旬ごろから本格的な対英航空攻撃を開始し、イギリス本土上空で独英空軍が全力で衝突した大規模な航空戦が行なわれます（「バトル・オブ・ブリテン」として知られます）。

そして、イギリス空軍の頑強な抵抗にあった結果、ドイツ空軍は制空権を掌握できず、ヒトラーは、イギリス侵攻を翌春（１９４１年）まで延期することを決断します。

日本国内では、陸軍は「米英可分」、海軍は一貫して「米英不可分」との考えていたと一般にはいわれますが、史実は違います。少なくとも昭和１５年７月ごろまでは陸海軍合意のもとに「世界情勢の推移に伴う時局処理要領」を採択し、陸海軍ともに「米英可分」と判断していました。

しかし、ドイツの英上陸作戦が延期された以降、海軍は「米英不可分」の立場を明確に打ち出します。つまり、海軍は、独英間の戦争が長期戦の様相を呈してくると、対英戦にアメリカの介入が不可避ととらえ、「米英絶対不可分論」を唱えたのでした。

田中新一作戦部長誕生！

同年８月、松岡外相とフランス駐日大使との間で日本軍の進駐と航空基地使用などを認める協定が成立した矢先の９月、日本軍は、援蒋ルートの遮断を目的に北部仏印（北ベトナム）に進駐を開始します。

この日本軍部隊の独断越境事件により現地交渉が停滞しますが、現地指導に入った参謀本部の富永恭次作戦部長は、強引に武力進駐を実施、フランス軍と交戦状態に入り、交戦は２日間続きます。

この事件によって、強硬派の富永作戦部長は更迭され、後任として田中新一作戦部長（武藤章軍務局長と同期）が誕生します。しばらく中央から離れていた東條陸相が独自の構想を持っていなかったため、これ以降の陸軍の構想と政策は、武藤軍務局長と田中作戦部長によって牽引されます。同じ統制派系のこの両雄による世界戦略を巡る激しい対立が始まるのです。

「日独伊三国同盟」締結

一方、ドイツの英上陸作戦延期決定後の９月２７日、「日独伊三国同盟」が近衛首相の支持のもと松岡洋介外相の主導で締結され、日本政府は、独伊側に立って欧州戦争に本格的にコミットする姿勢を明確にします。松岡が外務省内の幹部らだれとも相談せず、ほぼ独断で推し進めた結果でした。

このように、この時点の「日独伊三国同盟」締結は必ずしも陸軍がリードしたものではありませんでしたが、「南方武力行使の際には、独伊との軍事同盟が必要」とする陸軍中央もそれを容認します。それ以上に、当時の新聞はじめ世論の大多数も早期締結を熱狂的に支持しました。

松岡は、対米英軍事同盟を念頭に置き、「日独伊三国同盟」にソ連を加え、アメリカの参戦を阻止しようと考えていました。陸軍は、あくまで、対英軍事同盟にとどまる意向でしたが、アメリカの参戦阻止については一致していました。

これに対して、米英両国の反日的態度は先鋭化し、両国は緊密な連携のもとに対日攻勢を策しつつあり、ソ連を米英陣営に引きこもうとします。この時点では、ソ連は、米英と日独伊の間で中立的な態度をとっていました。

日本は、ソ連の赤化宣伝への警戒を忘れないようにしながらも、あくまで自給自足の経済圏をつくるために南方資源の獲得が必須との考えから、ソ連との国交を調整して一時ソ連との提携も必要と考えていました。中でも陸軍は、「日独伊三国同盟とソ連との提携は、日米戦争を目的とするものではなく、あくまでそれを回避するためのもの」と考えていたようです。

「英米可分」から「英米不可分」へ

　さて、田中は作戦部長に就任するや、自ら「支那事変処理要領」を起案します。その基本方針は、米英の援蒋行為禁絶、対ソ国交の調整など、あらゆる手段をもって重慶政府を屈服させることにありました。

ただ、あくまで「大東亜秩序の建設」、つまり南方武力行使によって米英依存経済から脱却した自給自足の経済圏を目指すことを最優先し、直接的な重慶政府屈服は第２義的なものでした。

　この考えに基づき、作戦部は、翌昭和１６年１月、「大東亜長期戦争指導要領」を作成し、陸軍内で非公式な承認を得ます。その概要は、①仏印・タイを大東亜共栄圏の骨幹地域とする、②ソ連に関してはさしあたり静謐（せいひち）保持を方針とする、ものでした。つまり、ドイツが英本土作戦を延期したこの段階においても、作戦部は、好機捕捉による南方武力行使を維持していたのでした。

　同時に、作戦部は「対支長期作戦指導計画」を作成します。それは、日中戦争をそれ自体として解決することを断念し、より大きな国際情勢の変化を利用して解決しようとするもので、これにより、当時約７５万の在華日本軍を大幅に削減しようとします。この計画は、陸軍省部でも正式決定され、天皇に上奏されます。

　また１月末、「対仏印、泰（タイ）施策要領」が大本営連絡会議で海軍合意のもとに決定されます。これに基づき、田中は「３月末までは南部仏印（南ベトナム）進駐を実施すべき」と考え、武藤局長も同意しますが、この時点では、松岡外相が「対英米戦争を誘発する」として反対します（実際には７月に南仏進駐が実施されます）。

　なお、「大東亜共栄圏」という言葉は、昭和１５年８月に松岡外相によってはじめて使われましたが、公式文書として使われたのはこの「対仏印、泰（タイ）施策要領」が初めてでした。

「日ソ中立条約」締結

その松岡は、昭和１６年３月、「日ソ不可侵条約」を締結するため、欧州へ旅立ちます。ソ連との不可侵条約によってアメリカに圧力をかけて譲歩を引き出そうというのが狙いでした。

松岡は、「日ソ不可侵条約」を提案すると、ソ連の回答を待たず、ベルリンに向かいます。ベルリンでは、約３０万人の群衆で埋め尽くされ、元首級のもてなしを受けたようです。ドイツの狙いは、日本を対英戦に巻き込むことであり、シンガポール攻撃を求めたのでした。松岡はヒトラーとも謁見し、日本の奮起を促されます。

その後、ローマに向かった松岡は、ここでもムッソリーニから異例の歓迎を受けたのち、「日ソ不可侵条約」の締結のためにモスクワに戻ります。訪独中、独ソ関係が急速に冷え込み、ドイツの斡旋は得られませんでしたが、日独の挟撃を恐れたソ連は、松岡の不可侵条約と北樺太の買収提案は拒否したものの、最終的には北樺太問題を棚上げして、「日ソ中立条約」の締結で妥協します。４月１３日、この締結は世界中を驚かせました。

ちなみに、相互に侵略行為を行なわないことは共通している「不可侵」と「中立」には日・ソそれぞれの思惑があったと考えます。日本側が求めた「不可侵」は、仮に日本が米国と戦争になった場合、ソ連が交戦国に一切援助を行なわないことを求めたのに対して、ソ連が求めた「中立」は、仮にソ連がドイツと交戦状態になった時、日本が中立を維持することを求めたものでした。

「日米諒解案」をめぐる混乱

　陸海軍は、田中がリードする陸軍主導のもとで、上記の「対仏印、泰（タイ）施策要領」によって、外交による仏印・タイのとりこみと蘭印との経済関係強化を企図した「対南方施策要領」を作成し、４月１７日に最終合意します。この時点では、「米英不可分」の見方が陸海軍共有の認識として明確になっていたようです。背景に、この頃からアメリカが大規模な対英武器援助を行なう姿勢を明らかにしたことがありました。

　他方、「対南方施策要領」の陸海軍合意の翌日、つまり「日ソ中立条約」締結から５日後、野村吉三郎駐米大使から「日米諒解案」が打電されてきます。それは、日米両国の友好関係の回復をめざす全般的協定を締結しようとするもので、①中国の独立と日本軍の撤兵、満州国の承認などを条件に米政府が蒋政権に和平を勧告する、②日本が武力による南進を行なわないことを保証し、米国は日本の必要な物資入手を協力する、③新日米通商条約を締結し、通商関係を正常化する、というものでありました。

　最終的に野村大使がハル国務長官と会談した際、ハルは「領土保全」「主権尊重」「内政不干渉」「機会均等」の“現状不変更”の「ハル４原則」をアメリカの基本的態度として示しました。

　野村大使が本国に「日米諒解案」を打電しましたが、「ハル４原則」については触れませんでした。このことが、その後の日米交渉の展開に少なからぬ混乱を与えることになります。

「日米諒解案」について、近衛首相や海軍は日本にとって容認すしうるものだと歓迎し、武藤ら陸軍も日中戦争解決に資するものと歓迎しました。武藤は、戦後の回想で「はなはだ満足すべきもので、これで日本は救われたと思った」と述べています。

他方、田中作戦部長は、「日米諒解案はアメリカによる対独参戦のための“時間稼ぎ”だ」と分析し、依然として「対米戦は不可避」と判断していたようですが、諒解案は歓迎しました。

海軍の穏健派は、上記のように諒解案に賛意を示しましたが、日米開戦を念頭においた海軍の中には和平工作を毛嫌いする者がおり、日米交渉の動きを阻害しようとしました。ワシントン在住の海軍武官には、早くから和平推進グループを監視・牽制するよう指令が出ていたことも明らかになっています。

「日米諒解案」をめぐる混乱はまだまだ続きます。

（以下次号）

（むなかた・ひさお）

（令和二年（2020年）１月３０日配信）

お知らせ

　私は現在、ボランテイアですが、公益社団法人自衛隊家族会の副会長の職にあります。今回紹介いたします『自衛官が語る　海外活動の記録』は、自衛隊家族会の機関紙「おやばと」に長い間連載してきた「回想　自衛隊の海外活動」を書籍化したものです。

その経緯を少しご説明しましょう。陸海空自衛隊は、創設以降冷戦最中の１９９０年頃までは、全国各地で災害派遣や警備活動を実施しつつ、「専守防衛」の防衛政策のもとで国土防衛に専念していました。

　憲法の解釈から「海外派兵」そのものが禁止されており、国民の誰しも自衛隊の海外活動は想像すらしないことでした。当然ながら、自衛隊自身もそのための諸準備を全く行なっていませんでした。

ところが、冷戦終焉に伴う国際社会の劇的な変化によって、我が国に対しても国際社会の安定化に向けて実質的な貢献が求められるようになりました。

こうして、湾岸戦争後の１９９１（平成３）年、海上自衛隊掃海部隊のペルシア湾派遣を皮切りに、自衛隊にとって未知の分野の海外活動が始まりました。しかも、中には国を挙げての応援態勢がないままでの海外活動も求められ、派遣隊員や残された家族のやるせない思いやくやしさは募るばかりでした。

それでも隊員たちは、不平不満など一切口にせず、「日の丸」を背負った誇りと使命感を抱きつつ、厳正な規律をもって今日まで一人の犠牲者を出すことなく、与えられた任務を確実にこなしてきました。この間、実際に派遣された隊員たちのご苦労は想像するにあまりあるのですが、寡黙な自衛官たちは本音を語ろうとしませんでした。

かくいう私も、陸上幕僚監部防衛部長時代、「イラク復興支援活動」の計画・運用担当部長でしたので、決して公にはできない様々な経験をさせていただきました（墓場まで持っていくと決心しております）。

このような海外活動の実態について、隊員家族をはじめ広く国民の皆様に知ってもらうことと自衛隊の海外活動の記録と記憶を後世に伝え残したいという願いから、「おやばと」紙上でシリーズ化し、各活動に参加した指揮官や幕僚などに当時の苦労話、経験、エピソードを寄せてもらいました。

連載は、２０１２年８月から２０１４年１１月まで約２年半続き、その後も行なわれている「南スーダン共和国ミッション」や「海賊対処行動」などについてはそのつど、関係者に投稿をお願いしました。

このたび、シリーズ書籍化第１弾の『自衛官が語る　災害派遣の記録』と同様、桜林美佐さんに監修をお願いして、その第２弾として『自衛官が語る　海外活動の記録』が出来上がりました。

本書には、世界各地で指揮官や幕僚などとして実際の海外活動に従事した２５人の自衛官たちの脚色も誇張もない「生の声」が満載されております。

遠く母国を離れ、過酷な環境下で、ある時は身を挺して、限られた人数で励まし合って厳しい任務を達成した隊員たち、実際にはどんなにか辛く、心細く、不安だったことでしょうか。

しかし、これらの手記を読む限り、そのようなことは微塵も感じられないばかりか、逆に派遣先の住民への愛情や部下への思いやりなどの言葉で溢れており、それぞれ厳しい環境で活動したことを知っている私でさえ、改めて自衛隊の精強さや隊員たちの素晴らしさを垣間見る思いにかられます。

また、桜林さんには、海外活動の進化した部分とか依然として制約のある法的権限などについて、わかりやすく解説し、かつ問題提起していただきました。

皆様にはぜひご一読いただき、まずはこれら手記の行間にある、隊員たちの「心の叫び」を汲み取っていただくとともに、自衛隊の海外活動の問題点・課題などについても広くご理解いただきたいと願っております。また、前著『自衛官が語る　災害派遣の記録』を未読の方は、この機会にこちらもぜひご一読いただきますようお願い申し上げ、紹介と致します。

『自衛官が語る　海外活動の記録─進化する国際貢献』
桜林美佐監修/自衛隊家族会編
　　発行：並木書房（２０１９年１２月２５日）
　　https://amzn.to/384Co4T

お知らせその１

　新元号が「令和」に決まった４月１日、『自衛官が語る災害派遣の記録─被災者に寄り添う支援』（桜林美佐監修／自衛隊家族会編／並木書房発行）が発売となりました。本「メルマガ軍事情報」で毎週月曜日にメルマガを発信されている、本書監修者の桜林美佐氏がすでに４月１日発刊のメルマガで紹介されましたが、私も“仕掛け人”の一人として皆様に本書を紹介しておきたいと思います。

　本書は、主に自衛隊員の家族によって構成される自衛隊家族会の機関紙『おやばと』に３年以上にわたって連載された「回想　自衛隊の災害派遣」をまとめたものです。ここには過去５０年あまりに実施された陸海空自衛隊の主な災害派遣と、それに従事した指揮官・幕僚・隊員たち３７人の証言が収められています。昭和２６年のルース台風で当時の警察予備隊が初の災害派遣をして以来、自衛隊はこれまでに４万件を超える災害派遣を実施してきました。激甚災害時の人命救助や復旧支援をはじめ、離島での救急患者の輸送、不発弾処理、水難救助、医療や防疫に至るまでその活動は広範多岐にわたります。

しかし、 “災害派遣の「現場」で何が起きているか”について、寡黙な自衛官たちはこれまで多くを語ることはありませんでした。本書には、「阪神・淡路大震災」において、自衛官たちが不眠不休で身を賭して人命救助にあたっていた時に「神戸の街に戦闘服は似合わない」と発言されたことや、厚生省から被災者の入浴支援は「公衆衛生法に反する」と指摘されたとの証言、そして、被災地でご遺体を搬送したら、警察から「検視前に動かすと公務執行妨害になる」と言われたこととか、瓦礫の除去も私有財産を勝手に処分する問題があるなどの証言もあります。さらに、「地下鉄サリン事件」では、自ら防毒マスクを外して安全を確認した化学防護隊長の証言など、脚色も誇張もないリアルな事実が記録されています。

自衛隊の災害派遣は常に「被災者のために」が“合い言葉”のようになっています。桜林氏がメルマガでわざわざ取り上げてくれましたが、かくいう私も「有珠山噴火時の災害派遣」の体験談、とくに被災者の欲求は状況によって変化し、「被災者に寄り添う支援」がいかに大変かについて書かせて頂きました。

本書には、昭和末期の災害派遣も少し含まれていますが、ほぼ平成時代に生じた災害派遣の記録となっており、平成時代の大きな災害を振り返るための資料価値もあると考えます。すでに店頭に並んでおり、アマゾンなどで購入も可能ですので、自衛隊の災害派遣にご興味のある方は、ぜひご一読いただきますようお願い申し上げます（本書の問い合わせなどは宗像宛でお願い致します）。

『自衛官が語る災害派遣の記録─被災者に寄り添う支援』
桜林美佐監修／自衛隊家族会編
並木書房発行
http://okigunnji.com/url/28/

お知らせその２

　「メルマガ軍事情報」でエンリケさんが再三紹介された『漫画クラウゼヴィッツと戦争論』を私も読ませていただきました。陸上自衛隊の元将官、つまり軍事の専門家の“端くれ”としての立場で私も本書について少し解説したいと思います。

陸上自衛隊の幹部は（全員ではありませんが）、在任中に不滅の戦略論といわれる中国の古典『孫子』やクラウゼヴィッツの『戦争論』を学ぶ機会があります。
『孫子』は、漢詩調に書かれているせいもあって、わりと日本人には理解しやすいのですが、『戦争論』は、クラウゼヴィッツの理論の背景が欧州戦場であるため、なかなかイメージアップできないばかりか、理論そのものが難解で、翻訳の問題もあってか、軍事のプロの自衛官でさえ困難を極めます。

私の場合は、防衛大学校の学生時代を含めると３回、真剣に学んだ経験があります。当然ながら、「軍事とは何か」をまったく知らない学生時代は、「ナポレオン戦争」の戦史を学ぶ延長で『戦争論』の“さわり”を学んだ記憶がある程度です。そして自衛隊に入り、中堅幹部の３佐時代に１度、さらに１佐になりかけた頃、再度、集中して学ぶ機会がありました。

クラウゼヴィッツが何を言いたいかをある程度理解し、“目から鱗”を自覚したのは、３回目、つまり２０年あまり、部隊や陸上幕僚監部などで指揮官や幕僚としての実務を経験した後でした。

さて、本書の作・画は元１佐の石原（米倉）ヒロアキ氏によるものです。石原氏は、漫画については自衛隊に入隊する前の大学時代にすでに「赤塚不二夫賞」の準入選に選ばれるほどの実力を持っておられたようです。しかし、「好きな戦争漫画を描くには軍事を知らなければならない」と自衛官を志し、定年まで全うした後、再び漫画家の道を歩まれている信念の持ち主です。

その経験と信念からでしょうか、単に『戦争論』を漫画で解説するだけに留まらず、軍人クラウゼヴィッツに焦点をあて、その戦歴を追体験しながら、クラウゼヴィッツが個々の理論をいかに発想したか、その背景を含めてとてもわかりやすく可視化しているところに本書の特色があります。

その石原氏が２年間の情熱を注いで完成した本書にはまた、随所に軍事専門家ならではの“目（切り口）”を伺い知ることができます。何度も悪戦苦闘した経験を有する私にとりましても、“新たな発見”がたくさんありました。

本書は、『戦争論』の研究者・翻訳者として最も定評のある清水多吉氏が監修されていることもあって、これまで『戦争論』を学んだ経験のない読者にとっては「入門書」になるでしょうし、すでに学んだ読者にとっては、背景などが可視化されていることによって、難解な理論を改めて読み解くうえで貴重な一冊になると確信いたします。しかも、漫画ですから気軽に読むことができ、内容が瞬間に“頭に焼き付く”というメリットもあります。

「平和」を唱えるだけで、「戦争」と聞くだけで“拒否反応”を示す多くの日本人、とくに政治家や有識者ら我が国を牽引すべきリーダーたちに「軍事」を少しでも理解していただくためにも本書がベストセラーになることを祈って止みません。一人でも多くの方にお読みいただくようお薦めします。

『漫画クラウゼヴィッツと戦争論』
　石原ヒロアキ（作）　清水多吉（監修）
　並木書房
　２０１９年６月２７日発行
　http://okigunnji.com/url/51/

著者略歴

宗像久男（むなかた　ひさお）
１９５１年、福島県生まれ。１９７４年、防衛大学校卒業後、陸上自衛隊入隊。１９７８年、米国コロラド大学航空宇宙工学修士課程卒。陸上自衛隊の第８高射特科群長、北部方面総監部幕僚副長、第１高射特科団長、陸上幕僚監部防衛部長、第６師団長、陸上幕僚副長、東北方面総監等を経て２００９年、陸上自衛隊を退職（陸将）。２０１８年４月より至誠館大学非常勤講師。『正論』などに投稿多数。

最新作を読みたい方はこちらで登録ください（無料）
　　　　　 ↓↓↓↓

メルマガ購読・解除

軍事情報

>> バックナンバーpowered by まぐまぐ！

サイト内検索は、こちらからどうぞ

お問い合わせは、こちらからどうぞ

↓↓↓↓

日米戦争への道程（その３）