日米戦争への道程(その3)

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はじめに(「状況戦術」について)

 

 現役時代、戦略や戦術教育において、“最も戒めるべきこと”として「状況戦術に陥るな」と何度も教わりました。一般の方には聞きなれない言葉だと思いますが、「状況戦術」とは、言うなれば、“自分の確固たる意思(戦略や戦術)を持たないで、周りの情勢や状況に振り回されて受動に陥ったまま作戦を遂行すること”です。

 

 言葉を換えれば、「将来の情勢を的確に見積り、我が意思を確固たるものにして主動的に作戦を遂行する」ことが重要であり、この考え自体は、東西を問わず、戦略や戦術を司る者にとって“普遍の真理”と考えますが、実際にそれができず、戒(いまし)めの事例として使われるのが、国内では、まさに支那事変から日米戦争に至る一連の状況判断でした。

 

当時、刻々変化する欧州や中国の情勢に応じて名前を覚えきれないほど様々な対処計画を作り、情勢の変化ですぐ使い物にならなくなり、また修正してだんだん深みにハマって行きます。

 

その後の歴史の動きがわかった後から振り返り、「何が正しい判断で、何を失敗したのか」などと指摘するのは簡単です。しかし、あの当時の我が国の立場に立ってよくよく周りを見渡してみると、欧州戦場の千変万化する状況や米国の態度の変化などの情勢の一寸先を読み切ることは、何人をもってしてもおよそ不可能だったのではないでしょうか。だからこそ国論が割れたのでした。

 

よく指摘されるように、明治以降、ようやく欧米諸国と肩を並べた我が国の「経験不足」と言えばそれまでですが、上記の視点を欠いた、“したり顔”の昭和史研究家などの表面をなぞるような指摘や批評には、それぞれの歴史観も透けて見えてどうしても違和感を持ってしまいます。

 

無責任な言い方もしれませんが、人間の一生に運命があるように、その良し悪しは別にして、「国家にも避けられない運命がある」と私は思うことにしています。

 

本メルマガでも、我が国が置かれた立場、特にその「時点」に立って、史実を振り返ろうといつも努めておりますが、その視点が読者に伝わることを祈りつつ、先を急ぎます。

 

ヒトラーのイギリス侵攻延期決定

 

前回、「欧州情勢は、陸軍が期待したようには進展しなかった」と結びました。フランスを占領してからフランスの空港使用が可能となったドイツは、1940(昭和15)年7月中旬ごろから本格的な対英航空攻撃を開始し、イギリス本土上空で独英空軍が全力で衝突した大規模な航空戦が行なわれます(「バトル・オブ・ブリテン」として知られます)。

 

そして、イギリス空軍の頑強な抵抗にあった結果、ドイツ空軍は制空権を掌握できず、ヒトラーは、イギリス侵攻を翌春(1941年)まで延期することを決断します。

 

日本国内では、陸軍は「米英可分」、海軍は一貫して「米英不可分」との考えていたと一般にはいわれますが、史実は違います。少なくとも昭和15年7月ごろまでは陸海軍合意のもとに「世界情勢の推移に伴う時局処理要領」を採択し、陸海軍ともに「米英可分」と判断していました。

 

しかし、ドイツの英上陸作戦が延期された以降、海軍は「米英不可分」の立場を明確に打ち出します。つまり、海軍は、独英間の戦争が長期戦の様相を呈してくると、対英戦にアメリカの介入が不可避ととらえ、「米英絶対不可分論」を唱えたのでした。

 

田中新一作戦部長誕生!

 

同年8月、松岡外相とフランス駐日大使との間で日本軍の進駐と航空基地使用などを認める協定が成立した矢先の9月、日本軍は、援蒋ルートの遮断を目的に北部仏印(北ベトナム)に進駐を開始します。

 

この日本軍部隊の独断越境事件により現地交渉が停滞しますが、現地指導に入った参謀本部の富永恭次作戦部長は、強引に武力進駐を実施、フランス軍と交戦状態に入り、交戦は2日間続きます。

 

この事件によって、強硬派の富永作戦部長は更迭され、後任として田中新一作戦部長(武藤章軍務局長と同期)が誕生します。しばらく中央から離れていた東條陸相が独自の構想を持っていなかったため、これ以降の陸軍の構想と政策は、武藤軍務局長と田中作戦部長によって牽引されます。同じ統制派系のこの両雄による世界戦略を巡る激しい対立が始まるのです。

 

「日独伊三国同盟」締結

 

一方、ドイツの英上陸作戦延期決定後の9月27日、「日独伊三国同盟」が近衛首相の支持のもと松岡洋介外相の主導で締結され、日本政府は、独伊側に立って欧州戦争に本格的にコミットする姿勢を明確にします。松岡が外務省内の幹部らだれとも相談せず、ほぼ独断で推し進めた結果でした。

 

このように、この時点の「日独伊三国同盟」締結は必ずしも陸軍がリードしたものではありませんでしたが、「南方武力行使の際には、独伊との軍事同盟が必要」とする陸軍中央もそれを容認します。それ以上に、当時の新聞はじめ世論の大多数も早期締結を熱狂的に支持しました。

 

松岡は、対米英軍事同盟を念頭に置き、「日独伊三国同盟」にソ連を加え、アメリカの参戦を阻止しようと考えていました。陸軍は、あくまで、対英軍事同盟にとどまる意向でしたが、アメリカの参戦阻止については一致していました。

 

これに対して、米英両国の反日的態度は先鋭化し、両国は緊密な連携のもとに対日攻勢を策しつつあり、ソ連を米英陣営に引きこもうとします。この時点では、ソ連は、米英と日独伊の間で中立的な態度をとっていました。

 

日本は、ソ連の赤化宣伝への警戒を忘れないようにしながらも、あくまで自給自足の経済圏をつくるために南方資源の獲得が必須との考えから、ソ連との国交を調整して一時ソ連との提携も必要と考えていました。中でも陸軍は、「日独伊三国同盟とソ連との提携は、日米戦争を目的とするものではなく、あくまでそれを回避するためのもの」と考えていたようです。

 

「英米可分」から「英米不可分」へ

 

 さて、田中は作戦部長に就任するや、自ら「支那事変処理要領」を起案します。その基本方針は、米英の援蒋行為禁絶、対ソ国交の調整など、あらゆる手段をもって重慶政府を屈服させることにありました。

 

ただ、あくまで「大東亜秩序の建設」、つまり南方武力行使によって米英依存経済から脱却した自給自足の経済圏を目指すことを最優先し、直接的な重慶政府屈服は第2義的なものでした。

 

 この考えに基づき、作戦部は、翌昭和16年1月、「大東亜長期戦争指導要領」を作成し、陸軍内で非公式な承認を得ます。その概要は、@仏印・タイを大東亜共栄圏の骨幹地域とする、Aソ連に関してはさしあたり静謐(せいひち)保持を方針とする、ものでした。つまり、ドイツが英本土作戦を延期したこの段階においても、作戦部は、好機捕捉による南方武力行使を維持していたのでした。

 

 同時に、作戦部は「対支長期作戦指導計画」を作成します。それは、日中戦争をそれ自体として解決することを断念し、より大きな国際情勢の変化を利用して解決しようとするもので、これにより、当時約75万の在華日本軍を大幅に削減しようとします。この計画は、陸軍省部でも正式決定され、天皇に上奏されます。

 

 また1月末、「対仏印、泰(タイ)施策要領」が大本営連絡会議で海軍合意のもとに決定されます。これに基づき、田中は「3月末までは南部仏印(南ベトナム)進駐を実施すべき」と考え、武藤局長も同意しますが、この時点では、松岡外相が「対英米戦争を誘発する」として反対します(実際には7月に南仏進駐が実施されます)。

 

 なお、「大東亜共栄圏」という言葉は、昭和15年8月に松岡外相によってはじめて使われましたが、公式文書として使われたのはこの「対仏印、泰(タイ)施策要領」が初めてでした。

 

「日ソ中立条約」締結

 

その松岡は、昭和16年3月、「日ソ不可侵条約」を締結するため、欧州へ旅立ちます。ソ連との不可侵条約によってアメリカに圧力をかけて譲歩を引き出そうというのが狙いでした。

 

松岡は、「日ソ不可侵条約」を提案すると、ソ連の回答を待たず、ベルリンに向かいます。ベルリンでは、約30万人の群衆で埋め尽くされ、元首級のもてなしを受けたようです。ドイツの狙いは、日本を対英戦に巻き込むことであり、シンガポール攻撃を求めたのでした。松岡はヒトラーとも謁見し、日本の奮起を促されます。

 

その後、ローマに向かった松岡は、ここでもムッソリーニから異例の歓迎を受けたのち、「日ソ不可侵条約」の締結のためにモスクワに戻ります。訪独中、独ソ関係が急速に冷え込み、ドイツの斡旋は得られませんでしたが、日独の挟撃を恐れたソ連は、松岡の不可侵条約と北樺太の買収提案は拒否したものの、最終的には北樺太問題を棚上げして、「日ソ中立条約」の締結で妥協します。4月13日、この締結は世界中を驚かせました。

 

ちなみに、相互に侵略行為を行なわないことは共通している「不可侵」と「中立」には日・ソそれぞれの思惑があったと考えます。日本側が求めた「不可侵」は、仮に日本が米国と戦争になった場合、ソ連が交戦国に一切援助を行なわないことを求めたのに対して、ソ連が求めた「中立」は、仮にソ連がドイツと交戦状態になった時、日本が中立を維持することを求めたものでした。

 

「日米諒解案」をめぐる混乱

 

 陸海軍は、田中がリードする陸軍主導のもとで、上記の「対仏印、泰(タイ)施策要領」によって、外交による仏印・タイのとりこみと蘭印との経済関係強化を企図した「対南方施策要領」を作成し、4月17日に最終合意します。この時点では、「米英不可分」の見方が陸海軍共有の認識として明確になっていたようです。背景に、この頃からアメリカが大規模な対英武器援助を行なう姿勢を明らかにしたことがありました。

 

 他方、「対南方施策要領」の陸海軍合意の翌日、つまり「日ソ中立条約」締結から5日後、野村吉三郎駐米大使から「日米諒解案」が打電されてきます。それは、日米両国の友好関係の回復をめざす全般的協定を締結しようとするもので、@中国の独立と日本軍の撤兵、満州国の承認などを条件に米政府が蒋政権に和平を勧告する、A日本が武力による南進を行なわないことを保証し、米国は日本の必要な物資入手を協力する、B新日米通商条約を締結し、通商関係を正常化する、というものでありました。

 

 最終的に野村大使がハル国務長官と会談した際、ハルは「領土保全」「主権尊重」「内政不干渉」「機会均等」の“現状不変更”の「ハル4原則」をアメリカの基本的態度として示しました。

 

 野村大使が本国に「日米諒解案」を打電しましたが、「ハル4原則」については触れませんでした。このことが、その後の日米交渉の展開に少なからぬ混乱を与えることになります。

 

「日米諒解案」について、近衛首相や海軍は日本にとって容認すしうるものだと歓迎し、武藤ら陸軍も日中戦争解決に資するものと歓迎しました。武藤は、戦後の回想で「はなはだ満足すべきもので、これで日本は救われたと思った」と述べています。

 

他方、田中作戦部長は、「日米諒解案はアメリカによる対独参戦のための“時間稼ぎ”だ」と分析し、依然として「対米戦は不可避」と判断していたようですが、諒解案は歓迎しました。

 

海軍の穏健派は、上記のように諒解案に賛意を示しましたが、日米開戦を念頭においた海軍の中には和平工作を毛嫌いする者がおり、日米交渉の動きを阻害しようとしました。ワシントン在住の海軍武官には、早くから和平推進グループを監視・牽制するよう指令が出ていたことも明らかになっています。

 

「日米諒解案」をめぐる混乱はまだまだ続きます。

 

 

 

(以下次号)

 

 

(むなかた・ひさお)

 

 

(令和二年(2020年)1月30日配信)

 



 



著者略歴

宗像久男(むなかた ひさお)
1951年、福島県生まれ。1974年、防衛大学校卒業後、陸上自衛隊入隊。1978年、米国コロラド大学航空宇宙工学修士課程卒。 陸上自衛隊の第8高射特科群長、北部方面総監部幕僚副長、第1高射特科団長、陸上幕僚監部防衛部長、第6師団長、陸上幕僚副長、東北方面総監等を経て2009年、陸上自衛隊を退職(陸将)。 2018年4月より至誠館大学非常勤講師。『正論』などに投稿多数。


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「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「日米戦争への道程(その6)」 (令和二年(2020年)2月20日配信)です。
日米戦争への道程(その7)「ついに開戦決定」
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「日米戦争への道程(その7)「ついに開戦決定」」 (令和二年(2020年)2月27日配信)です。
「大東亜戦争」をいかに伝えるか
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」をいかに伝えるか」 (令和二年(2020年)3月19日配信)です。
「大東亜戦争」の戦争戦略
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の戦争戦略」 (令和二年(2020年)3月26日配信)です。
「真珠湾攻撃」の真実
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「真珠湾攻撃」の真実」 (令和二年(2020年)4月2日配信)です。
「ミッドウェー作戦」の真実
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「ミッドウェー作戦」の真実」 (令和二年(2020年)4月9日配信)です。
ガダルカナル島の敗戦が“潮目”に
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「ガダルカナル島の敗戦が“潮目”に」 (令和二年(2020年)4月16日配信)です。
「絶対国防圏」が粉砕して「捷号作戦」へ
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「絶対国防圏」が粉砕して「捷号作戦」へ」 (令和二年(2020年)4月23日配信)です。
「ポツダム宣言」と広島・長崎原爆投下
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「ポツダム宣言」と広島・長崎原爆投下」 (令和二年(2020年)4月30日配信)です。
終戦とマッカーサー来日
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「終戦とマッカーサー来日」 (令和二年(2020年)5月13日配信)です。
米国の「日本研究」とその影響
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「米国の「日本研究」とその影響」 (令和二年(2020年)5月21日配信)です。
「WGIP」の目的と手段
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「WGIP」の目的と手段」 (令和二年(2020年)5月28日配信)です。
「日本国憲法」の制定経緯
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「日本国憲法」の制定経緯」 (令和二年(2020年)6月4日配信)です。
「日本国憲法」の意義と「憲法学の病」
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「日本国憲法」の意義と「憲法学の病」」 (令和二年(2020年)6月11日配信)です。
「3R・5D・3S政策」と「東京裁判」
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「3R・5D・3S政策」と「東京裁判」」 (令和二年(2020年)6月18日配信)です。
占領期初期の欧州および周辺情勢
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「占領期初期の欧州および周辺情勢」 (令和二年(2020年)6月25日配信)です。
情勢変化に伴う占領政策の変容
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「情勢変化に伴う占領政策の変容」 (令和二年(2020年)7月2日配信)です。
「東京裁判」の結果と評価
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「東京裁判」の結果と評価」 (令和二年(2020年)7月9日配信)です。
我が国の安全保障政策をめぐる議論
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「我が国の安全保障政策をめぐる議論」 (令和二年(2020年)7月16日配信)です。
変容する国内情勢と「朝鮮戦争」前夜
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「変容する国内情勢と「朝鮮戦争」前夜」 (令和二年(2020年)7月23日配信)です。
「朝鮮戦争」の経緯と我が国に与えた影響
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「朝鮮戦争」の経緯と我が国に与えた影響」 (令和二年(2020年)7月30日配信)です。
「マッカーサー証言」の意味するもの
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「マッカーサー証言」の意味するもの」 (令和二年(2020年)8月6日配信)です。
「サンフランシスコ講和条約」締結への道程
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「サンフランシスコ講和条約」締結への道程」 (令和二年(2020年)8月20日配信)です。
「サンフランシスコ講和条約」締結と主権回復
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「サンフランシスコ講和条約」締結と主権回復」 (令和二年(2020年)8月27日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その1)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その1)」 (令和二年(2020年)9月3日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その2)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その2)」 (令和二年(2020年)9月10日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その3)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その3)」 (令和二年(2020年)9月17日配信)です。