「東京裁判」の結果と評価

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はじめに

 

はじめに、前回の続きを少し補足しておきましょう。ジャパン・ロビーに「日本の占領は、失敗に次ぐ失敗だった」と指摘され、大統領選挙を意識した上、人一倍プライドの高いマッカーサーは、「大統領選がらみの政治的陰謀だ」と激しく反発します。しかし、米本土の方針は、この時点で「日本経済の早期復興の促進」に固まりつつあったようです。

 

しかも、1948(昭和23年)の大統領選挙の共和党候補は、マッカーサーの期待に反して、トマス・E・デューイに決まります。ようやく、マッカーサーの政治的野心は絶たれ、リベラルな世論に迎合する必要もなくなります。

 

“アメリカの大統領選挙の帰趨にGHQの占領政策が振り回されていた”とは、にわかには信じがたいですが、この後の占領政策は、その“行き過ぎの是正”に向かって加速されます。その結果、財閥解体や警察力の地方分権化、そして公職追放などが見直されることになります。

 

天皇退位論

 

 周辺情勢などをよそに、この間も「東京裁判」は続けられましたが、その終盤、「天皇の退位論」が浮上し、重大な局面を迎えました。発端は、昭和23年5月、初代最高裁判所長官の三淵忠彦が「陛下はなぜに自らを責める詔勅をお出しにならないのか」との発言が海外に誤伝されたのをきっかけに、東京大学南原茂総長が退位を公言するなど、当時の芦田均首相も浮き足立ったといわれます。

 

この頃の天皇は、自らの「不徳」を認識しつつも最後まで国民と苦楽を共にしようと決意されていたといわれますが、その心境は穏やかではなかったものと推測されます。

 

このような中、皇位を守ったのは大多数の国民でした。昭和23年8月の読売新聞の世論調査では「天皇制度があった方がいい」が90.3%、退位問題については「在位された方がいい」が68.5%となり、「皇太子に譲られた方がいい」の18.4%を圧倒的に上回るなど、新聞に出てくる著名人が退位論を振りかざすなか、一般国民は全く逆の意見を持っていたのでした。

 

当惑したのはGHQでしたが、9月、@天皇は依然最大の尊敬を受け、近い将来退位するようなことは考えられない、A天皇退位のうわさは共産党や超国家主義者の宣伝によるものである、B天皇の統治を受けることが日本国民及び連合国の最大の利益になる、と発表し、退位論は沈静化します。

 

「東京裁判」の結果と打ち切り

 

さて、第89話で紹介しましたような日程で裁判は進み、昭和23年11月、判決が言い渡されます。その結果、A級戦犯28名のうち、7名の絞首刑をはじめ全員(病死、精神障害などを除き)が有罪判決となりますが、判決理由はありませんでした。無罪判決とその理由と証拠を明らかにしたのは、11名の判事中、有名なパール判事ただ一人でした。

 

ちなみに、B級戦犯は、横浜やマニラなど世界49カ所で軍法法定が開かれ、被告人総数は約5700名、うち死刑984名、無期刑475名、有期刑2944名、無罪1018名の判決が下さました。

 

また、実際のA級戦犯容疑の逮捕者は、軍の高官のみならず政財界から幅広くリストアアップされ、第1次から第4次戦犯指名まで総勢126名(15名の外国人含む、うち5名は逮捕前に自殺)を数えました。しかし、昭和23年12月、ニュージーランドが裁判の打ち切りを主張し、アメリカもそれに同調、極東委員会で承認されたような格好で翌年6月、裁判は打ち切られます。

 

“冷戦の激化で裁判どころではなかった”というのが真相と考えますが、幸運にも裁判を免れ、無罪放免された戦犯リストには、戦後の政界、財界、マスコミ会などにおいて、“戦犯容疑で逮捕された事実”などなかったかのような大物ぶりを発揮した人たちがたくさんおります。

 

「東京裁判」の評価

 

裁判打ち切りという“不公平”からしても、「東京裁判」がいかにひどい裁判だったかは明白ですが。中でも、最大の欠陥は、「平和に対する罪」の訴因第1の文言である「“共同謀議”で数々の不法な戦争を行った」として、「共同謀議者は政府を支配し、その目的を達成するために計画された侵略戦争に向かって、国民の精神と物的資源を準備し、組織を統制した」との判決の要旨です。

 

このため、「田中上奏文」という“偽書”まで引用しますが、この疑いに対して、どの被告も冷笑し、苦笑し、憫笑(びんしょう)したとされ、被告誰一人として納得したものはおりませんでした。

 

その光景が目に浮かぶようですが、素人の目からみても、裁く側が被告人から、“あわれみ、さげすまされて笑われる”裁判のどこに正義があるのか、と考えたくなります。

 

そのはずです。昭和初期以降の日本政府には、一貫した政策やきちんとした計画など全く存在せず、その場その場で「国益に照らして良かれ」と思ったことをどうにか実施してきただけで、言葉を代えれば、“時の政府の最大の怠慢”と言っていい事実と判決要旨は全く相反していたのでした。

 

GHQの情報部長のウイロビーは「この裁判は史上最悪の偽書である」と語ったとの記録も残っていますが、当時からGHQ内にさえ、この裁判に疑問を持つスタッフがかなり存在していました。

 

いつの時代も戦争の勝敗は“時の運”が左右し、正義とか不正義とかは別次元の問題です。勝利したがゆえに正義というわけではありません。正義を決定付けるのは法で、国と国の関係では国際法です。「東京裁判」も当初、「国際法にのっとって裁く」と宣伝しましたが、国際法には「戦争そのものを犯罪とする」との規定はどこにもありません。

 

人類の歴史上、戦争そのものは国際法の領域外におかれているからです。まして戦争を計画し、準備し、遂行したとの廉(かど)で個人が裁かれるというような規定はどこにも存在しません。

 

「法律のないところに裁判はなく、法律のないところに刑罰はない」というのが法治社会の初歩的な原則です。“法律なくして人を裁く”のは野蛮時代の私刑(リンチ)と変わらないはずです。

 

唯一、「日本無罪論」を主張したインドのパール判事は、「連合国は、東京裁判によって、日本が侵略戦争を行ったことを歴史にとどめることによって、欧米列国による侵略を正当化し、日本に過去の罪悪の烙印を押すことが目的だった」と欧米列国の植民地支配の“非”を責め立てました。

 

 さらに、「復讐の欲望を満たすために、単に法律の手続きを踏んだに過ぎないというようなやり方は、国際正義の観念とはおよそ縁遠い。このような儀式化された復讐は、瞬時に満足感を得るものだけであって、究極的には後悔をともなうことは必然である」と厳しく批判しました。

 

「東京裁判」の後遺症と総括

 

「東京裁判」は、南京大虐殺など、事実と異なる被害者規模を支持する判決を下すなど、中国のプロパガンダが色濃く反映された一面もあり、裁判の後遺症として、戦後の日本に「自虐史観」を植え付ける結果となりました。

 

また、多くの国民が「ともかく、あのような無謀な戦争をしでかしたのだから、その責任者(軍人ら)が処刑されるのは当然」と考えたのは理解できないわけではないですが、それは一般的な感情論であり、道義の問題です。

 

道義と法律は別であり、それを混同するのは明らかに間違いなのですが、裁判のもう一つの後遺症として、戦後の日本の「反軍思想」に影響を及ぼすことにもなりました。

 

「東京裁判」に臨んだ被告たち全員が一致していたのは「天皇に責任が及ばさないこと」だったといわれます。清瀬一郎氏の弁護方針も@天皇擁護、Aに国家の弁護、Bの個人の弁護は@とAの範囲内において行なうとしていたといわれます。

 

裁判においても、「すべて軍の責任」とする証言もあったように、確かに軍の責任は随所にありました。しかし、“史実”を子細にみれば、中国や米国の挑発や陰謀に加え、マスコミの愛国的な扇動に煽られた世論に抗すべくもなかった実情、それに近衛首相の軽率な政策や松岡外相の独断などもあって、「すべてを軍だけの責任に帰するのはあまりにも雑駁な論である」(岡崎久彦氏)との見方もあることを紹介しておきましょう。

 

「東京裁判」について、まだまだ私たち日本人が知っておくべきことがたくさんあると考えますが、細部は他の書籍などに任せることにします。

 

最後に、マッカーサー司令官さえ、帰国後、トルーマン大統領に「東京裁判は間違いだった」と報告していることをつけ加えておきましょう。また、裁判が終わってから数年後、キーナン首席検事をはじめ、ウイリアム裁判長、アンリ・ベルナール仏代表判事、ベルト・レーリング蘭代表判事など、裁判にかかわった多くの人が「この裁判は間違いだった」と告白しています。

 

これらから、たぶん後世、“東京裁判は人類史上最悪の裁判だった”と言われることは間違いないだろうと思われます。しかし、戦後の日本の法律家はだれひとり、この裁判を検証しようとしないのも不思議です。裁判が終了してから数後年、パール判事が日本で講演し、日本の法律家に「なぜ沈黙を守っているのか」と奮起をうながしましたが、誰一人動きませんでした。

 

「東京裁判は、国家の名誉のためにも、処刑された人々の名誉のためにも何らかの形で清算してもいい」と岡崎久彦氏は述べています。全く同感ですが、岡崎氏のような方が法曹界に現れないのは我が国の不幸としか言えようがありません。素人の口出しすることではありませんが、この世界も「骨の髄までマインドコントロールされている」ということなのでしょうか。

 

再び、中国・朝鮮半島情勢

 

 さて、「東京裁判」判決前後の周辺情勢を再び振り返っておきましょう。まず中国です。当初は、国民党が圧倒的に優位を保持し、共産党の約3倍の兵力・地域・人口を支配していたのが、徐々に共産党が優位になり始めたことは、その原因を含め、すでに述べました。

 

1948年9月から、有名な「遼瀋戦役」「淮海戦役」「平津戦役」の“三大戦役”で共産党軍が勝利し、1949(昭和24)年1月末には、国民党軍は北京を放棄し、共産党軍が無血入城します。その後、国民党首脳は広州、さらに重慶に逃れて抵抗しますが、各地で降伏するなど力を失います。

 

 同年10月1日、毛沢東は、北京で「中華人民共和国」の樹立を宣言します。国民政府要人は台湾に逃れ、翌50年3月1日、蒋介石は台北で総統に復帰、「中華民国」を存続させます。こうして、長かった国共内戦がついに決着します。

 

 その頃の朝鮮半島情勢も振り返っておきましょう。 1948年8月、李承晩が「大韓民国」独立を宣言します。それに対抗するように、9月、金日成が「朝鮮民主主義人民共和国」を宣言し、占領境界線の38度線を国境にして北側と南側にそれぞれ別の国家が誕生します。

 

 この結果、朝鮮半島は、北をソ連などの社会主義陣営が支援し、南をアメリカなどの資本主義陣営が支援するという、東西冷戦の両陣営がにらみ合う“最前線”となります。

 

その後、金日成は、李承晩を倒して統一政府を樹立するため、スターリンに南半部への武力侵攻の許可を求めますが、アメリカとの直接戦争を望まないスターリンは許可せず、同年12月、ソ連軍は、軍事顧問を残し、朝鮮半島から撤退します。

 

翌49年6月、アメリカ軍も軍政を解き、軍事顧問団を残し撤収しますが、それを受けて北朝鮮は「祖国統一民主主義戦線」を結成します。同年10月、「中華人民共和国」が成立すると、金日成は、“朝鮮半島でも社会主義による統一を実現しよう”と決意したといわれます。

 

 こうした情勢の中の1950年1月、アメリカのディーン・アチソン国務長官が「アメリカが責任を持つ防衛ラインは、フィリピン―沖縄―日本―アリューシャン列島までである」という奇妙な発言をします。つまり、朝鮮半島や台湾はアメリカの“防衛ラインの外である”と明言したのです。

 

 アチソン発言には、「アメリカの国防政策上、西太平洋の制海権だけは絶対に渡さない」という意味があったといわれますが、前回取り上げましたマーシャルの後任の国務長官アチソンもニューデーラーのリストに挙がっていることなどから、彼の発言には何らかの意図があったと考えるべきでしょう。

 

 実際に、この発言が金日成をさらにその気にさせ、同年5月、金は毛沢東から中華人民共和国の援助の約束を取り付けます。これによって、北朝鮮の南侵の環境はすべて整ったことになります。

 

 

 

 

(以下次号)

 

 

(むなかた・ひさお)

 

 

(令和二年(2020年)7月9日配信)

 



 



著者略歴

宗像久男(むなかた ひさお)
1951年、福島県生まれ。1974年、防衛大学校卒業後、陸上自衛隊入隊。1978年、米国コロラド大学航空宇宙工学修士課程卒。 陸上自衛隊の第8高射特科群長、北部方面総監部幕僚副長、第1高射特科団長、陸上幕僚監部防衛部長、第6師団長、陸上幕僚副長、東北方面総監等を経て2009年、陸上自衛隊を退職(陸将)。 2018年4月より至誠館大学非常勤講師。『正論』などに投稿多数。


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「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「日米戦争への道程(その3)」 (令和二年(2020年)1月30日配信)です。
日米戦争への道程(その4)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「日米戦争への道程(その4)」 (令和二年(2020年)2月6日配信)です。
日米戦争への道程(その5)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「日米戦争への道程(その5)」 (令和二年(2020年)2月13日配信)です。
日米戦争への道程(その6)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「日米戦争への道程(その6)」 (令和二年(2020年)2月20日配信)です。
日米戦争への道程(その7)「ついに開戦決定」
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「日米戦争への道程(その7)「ついに開戦決定」」 (令和二年(2020年)2月27日配信)です。
「大東亜戦争」をいかに伝えるか
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」をいかに伝えるか」 (令和二年(2020年)3月19日配信)です。
「大東亜戦争」の戦争戦略
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の戦争戦略」 (令和二年(2020年)3月26日配信)です。
「真珠湾攻撃」の真実
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「真珠湾攻撃」の真実」 (令和二年(2020年)4月2日配信)です。
「ミッドウェー作戦」の真実
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「ミッドウェー作戦」の真実」 (令和二年(2020年)4月9日配信)です。
ガダルカナル島の敗戦が“潮目”に
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「ガダルカナル島の敗戦が“潮目”に」 (令和二年(2020年)4月16日配信)です。
「絶対国防圏」が粉砕して「捷号作戦」へ
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「絶対国防圏」が粉砕して「捷号作戦」へ」 (令和二年(2020年)4月23日配信)です。
「ポツダム宣言」と広島・長崎原爆投下
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「ポツダム宣言」と広島・長崎原爆投下」 (令和二年(2020年)4月30日配信)です。
終戦とマッカーサー来日
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「終戦とマッカーサー来日」 (令和二年(2020年)5月13日配信)です。
米国の「日本研究」とその影響
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「米国の「日本研究」とその影響」 (令和二年(2020年)5月21日配信)です。
「WGIP」の目的と手段
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「WGIP」の目的と手段」 (令和二年(2020年)5月28日配信)です。
「日本国憲法」の制定経緯
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「日本国憲法」の制定経緯」 (令和二年(2020年)6月4日配信)です。
「日本国憲法」の意義と「憲法学の病」
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「日本国憲法」の意義と「憲法学の病」」 (令和二年(2020年)6月11日配信)です。
「3R・5D・3S政策」と「東京裁判」
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「3R・5D・3S政策」と「東京裁判」」 (令和二年(2020年)6月18日配信)です。
占領期初期の欧州および周辺情勢
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「占領期初期の欧州および周辺情勢」 (令和二年(2020年)6月25日配信)です。
情勢変化に伴う占領政策の変容
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「情勢変化に伴う占領政策の変容」 (令和二年(2020年)7月2日配信)です。
我が国の安全保障政策をめぐる議論
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「我が国の安全保障政策をめぐる議論」 (令和二年(2020年)7月16日配信)です。
変容する国内情勢と「朝鮮戦争」前夜
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「変容する国内情勢と「朝鮮戦争」前夜」 (令和二年(2020年)7月23日配信)です。
「朝鮮戦争」の経緯と我が国に与えた影響
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「朝鮮戦争」の経緯と我が国に与えた影響」 (令和二年(2020年)7月30日配信)です。
「マッカーサー証言」の意味するもの
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「マッカーサー証言」の意味するもの」 (令和二年(2020年)8月6日配信)です。
「サンフランシスコ講和条約」締結への道程
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「サンフランシスコ講和条約」締結への道程」 (令和二年(2020年)8月20日配信)です。
「サンフランシスコ講和条約」締結と主権回復
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「サンフランシスコ講和条約」締結と主権回復」 (令和二年(2020年)8月27日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その1)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その1)」 (令和二年(2020年)9月3日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その2)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その2)」 (令和二年(2020年)9月10日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その3)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その3)」 (令和二年(2020年)9月17日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その4)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その4)」 (令和二年(2020年)9月24日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その5)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その5)」 (令和二年(2020年)10月1日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その6)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その6)」 (令和二年(2020年)10月8日配信)です。
「大東亜戦争」の総括(その7)
「我が国の歴史を振り返る」のバックナンバー「「大東亜戦争」の総括(その7)」 (令和二年(2020年)10月15日配信)です。